★NY市とJAL、アメリカン航空が合同イベント

市制400年、羽田から1日3便の利便性アピール

　ニューヨーク市観光会議局と日本航空（JAL）、アメリカン航空（AAL）は、旅行業界関係者を招いたネットワーキングイベント「Take Off to NYC」を共同で開催した。イベントでは、今年市制400年を迎えたニューヨーク市の最新情報を紹介した。加えて、両社の共同事業により現在1日3便を運航する羽田―ニューヨーク（JFK）線の利便性やサービスをアピールした。
　冒頭のあいさつで、日本航空の執行役員　ソリューション営業本部副本部長　東京支社長の西原口香織氏は「日本航空とアメリカン航空が共同事業を開始したのは2011年。以来、サービス品質の向上やネットワークの拡充に努めており、その一例がニューヨークである」と説明した。
　現在、羽田－ニューヨーク（JFK）間では、日本航空が1日2便、アメリカン航空は昨年より1日1便を運航、計1日3便を運航しており、西原口氏は、「ニューヨークからアメリカ国内や南米方面へ広がるアメリカン航空のネットワークが、お客様の利便性向上につながっている」と述べ、共同事業の優位性を強調した。
　ニューヨーク市観光会議局 ツーリズム・マーケット・ディベロップメント部門 シニア・バイスプレジデントのマキコ・マツダ・ヒーリー氏は、「昨年は6450万人の訪問者があり、790億ドルの経済効果と38万8000人の雇用をもたらした。日本からは昨年の22万2000人から今年は23万人に増えると予測しており、これから観光と文化、スポーツが融合したデスティネーションとして、ニューヨーク市はもっと魅力が高まっていくだろう」と語り、今年の市制400年のほか、来年はアメリカ合衆国建国250年、サッカーFIFAワールドカップの決勝戦がニューヨーク市で開催されることから、今後の需要拡大にも期待を寄せた。

※写真＝イベントを共催したニューヨーク市観光会議局、日本航空、アメリカン航空のスタッフ（中央に日本航空　執行役員　ソリューション営業本部副本部長　東京支社長の西原口香織氏、左にアメリカン航空 アジア太平洋地区 リージョナルセールス ディレクターの升野真行氏、右にニューヨーク市観光会議局ツーリズム・マーケット・ディベロップメント部門シニア・バイスプレジデントのマキコ・マツダ・ヒーリー氏、右隣に同日本オフィス アカウントディレクターの伊藤宏和氏）