★待望の国際クルーズ再開、韓国への誘致強化

　韓国観光公社、韓国クルーズ懇談会で連携呼びかけ

　いよいよ東アジアの国際クルーズがコロナ禍を経て3年ぶりに再開される。韓国は10月24日より国際クルーズの受入再開を発表したほか、日本では11月15日に日本国際クルーズ協議会（JICC）らが策定したガイドラインが公表され、国際クルーズの受入再開が決定。日本籍船は12月から、外航客船は来春から国際クルーズの運航が再開されることが決まった。こうした中、韓国観光公社は11月24日に「2022韓国クルーズ観光懇談会」を開催し、JICCメンバーをはじめとするクルーズ船社や、クルーズ商品を取り扱う旅行会社、港湾関係者、韓国の自治体関係者など約50名が一堂に会し、国際クルーズの再開を喜ぶとともに、最新情報を交換し合い、韓国クルーズの誘致強化に向けて連携していく方針が共有された。

　鄭辰洙日本地域センター長「今からが出発点」
　韓国5大港への寄港誘致やフライ＆クルーズ強化

　冒頭あいさつした韓国観光公社の鄭辰洙日本地域センター長兼東京支社長は、「日本もやっと国際クルーズの再開を許可し、コロナ前とは違う環境だが、ようやく道が開いた。その道を開くためにJICCの堀川会長、糸川副会長をはじめ多くの関係者の努力に感謝したい」とした上で、「今からが出発点」として、韓国への寄港誘致やフライ＆クルーズに一層力を入れていく方針を強調した。